１０月１日にスタートした国の『Ｇｏ Ｔｏ Ｅａｔキャンペーン』。コロナ渦のなか夢中で対応し、この日まで乗り越えてきた飲食店２店に現在の心境や、同キャンペーンに対する本音を訊いた。

日本では２月から国内の新型コロナウイルス感染症の感染者が増え始め、３月に急増。４月７日には政府から緊急事態宣言が発令された。

外出自粛や施設の休業要請なども出され、飲食店経営者たちは歓送迎会で盛り上がる４月の稼ぎ時を失い、５月２５日まで約１か月半に渡って客が激減。

緊急事態宣言が解除された後、少しずつ客足は戻るものの大阪府では６月後半から再び陽性者が増え始め、７月中旬から第２波に入る。

その対応策として５人以上の飲み会自粛や、８月６日から２０日までミナミ一部地域で休業・時短要請がおこなわれた。

やっと客足が戻っても再び遠のく、という繰り返しになった飲食店。その厳しさからやむなく閉業する店が続出し、街中では閉店の張り紙とテナント募集の看板が目立ち始めている。

そんななかでも持続化給付金や大阪府と各市町村が共同でおこなった休業要請給付金、貸付制度などを利用して経営を続けている飲食店もある。

■活かされたリーマンショック。厳しくても質の維持を徹底

大阪市中央区で１５年、「炭火焼肉　蔓牛（つるぎゅう）」を経営する藤原広斗さんの店舗もそのひとつだ。

インバウンド観光客にも人気があり、来店客の３割を占めていた同店。しかし、コロナで渡航禁止になり、３割の売り上げはすべてなくなる。現在、日本人客は戻りつつあるが経営的にはまだまだ厳しい状況が続いているという。

藤原さんは、「コロナは１５年やってきたなかで一番しんどくて、どこにぶつければいいかわからない感情はあります。でもリーマンショックのとき、どれだけ経営が厳しくても、一番の売りである肉の質、高級店の姿勢を維持することを徹底していました。すると景気が良くなったときに、お客さんが増えたんです」と当時を振りかえる。

「だから、いま苦しいけれど必ず終わりが来て光が差すと信じています。１年、２年かかるかもしれないけれど、それまで不平不満は言わない。前向きに、できることをやるようにしています」と、現在の心境を話した。